How Old Do I Lookとは？

こんにちは五右衛門です。

Microsoftで機械学習を主としたプロジェクトを進めるチームが、同社からリリースされたばかりの顔検出APIを使って画像から被写体の年齢を測定する「How Old Do I Look?」というサービスを展開中らしいです。

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実はこれが結構人気なんだとか？


「How Old Do I Look?」で画像に写っている被写体の年齢を測定するには、検索する方法とアップロードする方法の2通り。


いろいろなサイトなどで取り上げられているので見ていると、精度の方はまだまだといった感じですかね。

しかし、こういったものはやっぱり面白いので好きです♪

五右衛門もさっそくやってみたいと思います。


ちなみに、日本語にも対応しているそうですよ。


みなさんも一度試してみてはいかがでしょうか？



ものすごい年齢差がでるかもですよ（笑）

マークザッカーバーグの悩みとは？

こんにちは五右衛門です。

すべての人がインターネットを使える社会はきっとすばらしい。でも先立つもの（お金）がないと…ねえ。

Internet.orgは、フェイスブックが進める世界中にインターネット接続環境を普及するためのプロジェクト。コンテンツプロバイダーが通信事業者に料金を支払うことで、ユーザーはデータ通信料金を負担せずにサービスを利用できるという取り組みが一部の新興国で進められています。

一見するとすばらしいこの取り組み、先日、思わぬ壁にぶつかりました。インドの複数のコンテンツプロバイダーが相次いでInternet.orgからの脱退を発表したのです。というのも、Internet.orgの取り組みが一部のコンテンツを優遇しているとも見えるため、「すべてのトラフィックを平等に扱う」というネット中立性の原則に反している恐れがあるから。インドでは最近ネット中立性に関する議論が激しさを増しており、通信事業者に料金を払えないような小規模スタートアップ企業を中心に、Internet.orgに反発する動きが広がっています。Internet.orgから手を引くことを発表したThe Times of Indiaは、「我々は、ネット中立性を支持しています。大企業、中小企業、すべての企業が消費者に最高のサービスを提供するため、公平な競争機会を生み出すものだからです」との声明を発表しています。
なかなか難しいこの問題に対して、フェイスブックのCEO、マーク・ザッカーバーグ氏がフェイスブック上に自身の考えをポストしました。ザッカーバーグ氏の意見はよく言えば常識的、悪く言えば矛盾をはらんでいて、それがまたこの問題の難しさを浮き彫りにしている…とも言えます。
ネット中立性は、ネットワークオペレーターがアクセス制限によるサービスの差別を行わないようにするものです。これは私たちが尽力するオープンインターネットの重要な一部分です。

長文ポストでこんな理想を語ったザッカーバーグ氏。一方、返信コメントの中では現実的な問題も挙げています。
インターネットすべてを無料にするのはお金がかかりすぎます。モバイル事業者はインターネットトラフィックを流すために、何十億ドルも費やしています。もしすべてを無料にしなければいけないとしたら、モバイル事業者はビジネスをやめてしまうでしょう。

確かに。無料インターネットはすばらしい目標なんですが、さすがにすべてを無料にしたら通信事業者はたまったもんじゃないでしょう。

Internet.orgのやっていることは、ネット中立性規則が定める「ブロッキング・スロットリング・有料優先の禁止」に反しているかもしれません。だからといって、ザッカーバーグ氏の取り組みがムダだなんて言う人はいない気もしますよね。ネット中立性とどこでもつながるユニバーサルなインターネット環境は相容れないものなのかも…。少なくとも、今のところは。

手首をかざすだけで支払い完了⁈

こんにちは、五右衛門です。

米Jawbone社は、アクティビティトラッカーと呼ばれるフィットネス用リストバンドのメーカーだ。既に、手首に装着するだけで、睡眠や心拍数などの活動を追跡する『UP3』などの製品をだしていた。
そして4月15日に、アクティビティトラッカーとしての機能に、決済機能を持たせた『UP4』を発表。リストバンド型の『UP4』を手首に装着していれば、店頭のカード読み取り端末にかざすだけで、決済が完了してしまう。
もう、現金やカードを財布から出したり、スマートフォンを取り出したりする必要もない。

■ 現金もカードもスマホも取り出さなくていい
『UP4』は、Jawbone社が既に発売していた『UP3』の後継機で、『UP3』が備えていたアクティビティトラッカーとしての健康状態を追跡・記録する機能は継承している。
従って、歩数、消費カロリー、心拍数、睡眠状態など、日々の運動量や活動状態を追跡・記録する機能を備えている。しかも、ただ継承しただけでなく、各種センサーの性能が高まったという。
そして『UP4』で新たに加わった機能が、決済機能だ。
『UP4』にはNFC（近距離無線通信）が搭載され、American Expressと提携したことで、同カードの利用者は、店頭で『UP4』を装着した手首を店頭の決済端末にかざすだけで、決済を完了できる。
American Expressのユーザーは、スマートフォンのアプリ『UP App』で自分のカードを登録すれば、ユーザー名とパスワードでログインすることで、アカウントを管理できるようになる。

あとは『UP4』にカード情報を設定するだけだ。そうすれば、カードやスマートフォンを持ち歩かなくても『UP4』単体で決済できるようになる。

なるほど、もうこんな事が出来る時代になったんですね。

ハイテクですね。

検知対策を逃れられると！

こんにちは、五右衛門です。

トレンドマイクロは4月15日、2014年に国内で発生した標的型サイバー攻撃の分析結果を発表した。企業や組織が講じているセキュリティ対策を突破する手法が次々に見つかり、検知や防御が非常に難しい状況にあると指摘している。

同社では2014年に国内の法人顧客から解析依頼のあった事案（総数は非公表）から、100件について攻撃の仕組みや手法などについて調べた。

攻撃者が利用する遠隔操作ツールは、2013年や2014年に登場したばかりの「EMDIVI」「PLUGX」が全体の67％を占め、2013年に23％を占めて最多だった“定番”ツールの「POISN.IVY」が9％に減少した。

遠隔操作に使われたサーバの44％が国内に置かれ、2013年の6％から大きく増加した。国内に置かれたサーバの約94％は、正規サイトが何らかの方法で攻撃者に乗っ取られたものだった。EMDIVIを使う攻撃は全て攻撃者が正規サーバを踏み台にしていた。

遠隔操作で使用されるポートでは80番（HTTP）が69％、443番（HTTPS）が19％を占めた。こうしたポートを使う通信の84％は標準プロトコルだった。

対策の裏を突く

トレンドマイクロは、攻撃者が遠隔操作に国内のサーバを使うことで、監視の目を逃れる狙いがあるとみる。また、インターネット利用などのためにファイアウォールで塞がれていないポートやプロトコルを使うことで、正常な通信の中に悪意のある通信を紛れ込ませている。

外部からの遠隔操作などの通信を検知する場合、通信内容を詳細に解析する機能を持った「次世代ファイアウォール」を活用する手もあるという。例えば、EMDIVIはHTTP通信のヘッダーに特殊な符合や暗号化方式を使うことがあり、こうした特徴を次世代ファイアウォールで検知するようにすれば、攻撃を早期に発見できる可能性が高まるものの、次世代ファイアウォールの対策が追い付かないほど、攻撃者の手口は常に変化しているという。

また組織内に侵入した攻撃者は、IT管理者が使うコマンドやツールを“隠れ蓑”に使って、密かに不正行為をしている。不正行為は大きく「管理者権限の取得」「ファイル転送」「遠隔操作」「痕跡消去」の4段階に分かれ、10分程度で全てが実行されてしまうケースもあった。

「管理者権限の取得」は、ブルートフォース（総当たり）や「辞書攻撃」で遠隔からログインを試みる場合が多く、社内システムへのログインエラーが急増するなどの変化をIT管理者が把握できれば、早期対応がとれる。　しかし、ログインエラーの多発といった変化を見逃したり、別の方法で管理者権限が取得されてしまったりする場合は発見が難しい。

管理者権限を取得した攻撃者は、ログインスクリプトやサーバのバッチ処理の設定を密かに改ざんして機密データの所在などを探索するという。目的のデータを見つけた攻撃者は、そのデータを自分の手元に転送し、最後に一連の行動に関わるログを改ざんしたり、消去したりする。「SIEM」（セキュリティインデント・イベント管理）製品によるログの取得処理が行われる前に痕跡が消されてしまうという。

セキュリティエバンジェリストの岡本勝之氏によれば、分析した事案の中で痕跡消去が行われたケースは6件あった。PCなどのローカル環境のログでは攻撃の有無が確認できず、ネットワーク側のログと突き合わせるなどの相関分析から攻撃の有無を判断した。

攻撃者の不正行為を見つけるには、端末やシステム、ネットワークのIT環境全体のログなどを保全し、監視や相関分析をできる仕組みが必要だという。攻撃者の手口や特徴がある程度分かるようになれば、検知の自動化も進められる。

ただ、こうした仕組みでも全く新しい手口を検知することは非常に難しい。見つけようとするなら膨大な量の全てログをリアルタイムに監視、分析しなければならず、人海戦術でも事実上不可能だろう。岡本氏は、「企業や組織が自前で標的型攻撃に立ち向かうにはもはや限界。システムやネットワークの監視を専門機関に委ねるなど、外部のリソースを積極的に活用するところが増えている」と話す。

富士ゼロックスが世界初をやってのけた件！

こんにちは、五右衛門です。

デジカメの画素数は必要以上に増え、動画もより高精細になり、データの量としては10年前と比べて圧倒的に増えている。伝送速度も進化してはいるが、扱うデータ量の増加に対して劇的に改善しているということはないように思う。しかし、富士ゼロックスが4K映像と音声データ、そしてLANデータを同時伝送できる世界初の光伝送器を発売した。

■ 圧縮せず800m伝送できる
いま注目されている映像技術のひとつが4Kだ。いわゆるフルハイビジョンの4倍の高解像度のため、映像の美しさ、臨場感は格別だが、それゆえにデータ量が多く、音声データも含めて伝送可能距離が短い、データを圧縮すると映像遅延が発生しリアルタイム性が損なわれるといったデメリットがあった。

しかし、今回富士ゼロックスが発売した『4K HDMI･IP光伝送器』は、高精細な映像データでも圧縮することなく光信号に変換して光ケーブルで伝送する方式により、30フレーム／秒の映像データを、1フレームのタイムラグもなく、800mの長距離にわたって伝送可能だという。

■ 1本で同時にLANデータも通信可能
また、同時にLANデータ（1000BASE-T）の通信も可能で、映像機器とネットワーク対応機器を組み合わせたシステム構築が光ケーブル1本で可能だ。これが強みを発揮するのは、特にデジタルサイネージ（デジタル映像を使った街頭広告など）のジャンルだ。
たとえば、タッチパネル操作などに必要な制御信号を4K映像データと同時に通信できる。これによって配線は簡略化することができ、LAN通信のためのコストを下げることができる。

この伝送技術は、富士ゼロックスが複合機向けに独自開発した、面発光型半導体レーザー阻止VCSEL（ヴィクセル）技術を応用した光ファイバーによるデータ伝送技術によって可能になったという。
アナログ放送時代からデジタル・ハイビジョン放送時代に切り替わったとき、われわれは高精細な映像の魅力を目のあたりにした。まだ4Kを体感したひとは多くないかもしれないが、今後はより普及していくことが予想される映像技術だ。伝送技術の進化が、その普及を大きく後押しするかもしれない。